修理・整備・補給部隊


  *本ページでは、場合によっては昭和十八年軍令陸甲第一二〇号(昭和十八年十二月二十七日)を 令甲120(S20.12.27)、大陸命第一〇一〇号(昭和十九年五月十二日)を命1010(S12.5.12) という風に略記します。


【陸軍航空廠】
航空に関する器材・燃料等の購買・保管および補給・修理を掌った。平時編制の立川、各務原、大阪、太刀洗、宇都宮、平壌各陸軍航空廠を基幹として 令乙46(S19.10.6)により、これらが臨時編成部隊として再編成された。官衙の軍隊化である。  各陸軍航空廠の編制表要約を以下に示す。これらは陸軍航空本部長隷下であったが、 航空総軍の発足と共に航空総軍司令官隷下に置かれた。

立川陸軍航空廠編制表要約
廠長
少將1
総務部、整備部、修理部、部品部、通信機材部、会計部、医務部3,965
柏分廠長 中佐1183
成増分廠長 中佐1142
相模分廠長 中佐1142
編制定員4,436
(九)本表ノ外、立川陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官4名竝准士官・下士官24名
機上機関タル准士官・下士官6名、機上無線タル准士官・下士官3名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


各務原陸軍航空廠編制表要約
廠長
少將1
総務部、整備部、修理部、部品部、通信機材部、会計部、医務部3,965
浜松分廠長 中佐1210
亀山分廠長 中佐1150
小牧分廠長 中佐1145
編制定員4,474
(九)本表ノ外、各務原陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官4名竝准士官・下士官24名
機上機関タル准士官・下士官6名、機上無線タル准士官・下士官3名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


大阪陸軍航空廠編制表要約
廠長
少將
(大佐)1
総務部、整備部、修理部、部品部、会計部、医務部1,667
八日市分廠長 中佐1149
伊丹分廠長 中佐1184
加古川分廠長 中佐1184
編制定員2,188
(九)本表ノ外、大阪陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官2名竝准士官・下士官12名
機上機関タル准士官・下士官3名、機上無線タル准士官・下士官2名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


太刀洗陸軍航空廠編制表要約
廠長
少將1
総務部、整備部、修理部、部品部、会計部、医務部1,679
芦屋分廠長 中佐1184
防府分廠長 中佐1146
菊地分廠長 中佐1146
福岡分廠長 中佐1146
下関分廠長 中佐1143
新田原分廠長 中佐1210
知覧分廠長 中佐1144
編制定員2,806
(九)本表ノ外、太刀洗陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官2名竝准士官・下士官12名
機上機関タル准士官・下士官3名、機上無線タル准士官・下士官2名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


宇都宮陸軍航空廠編制表要約
廠長
少將
(大佐)1
総務部、整備部、修理部、部品部、会計部、医務部1,269
八戸分廠長 中佐1143
編制定員1,414
(九)本表ノ外、宇都宮陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官2名竝准士官・下士官16名
機上機関タル准士官・下士官3名、機上無線タル准士官・下士官2名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


平壌陸軍航空廠編制表要約
廠長
大佐1
総務部、整備部、修理部、部品部、会計部、医務部1,037
成興市分廠長 中佐1149
群山分廠長 中佐1143
京城分廠長 中佐1143
編制定員1,476
(九)本表ノ外、平壌陸軍航空廠ニハ操縦者タル附尉官1名竝准士官・下士官8名
機上機関タル准士官・下士官1名、機上無線タル准士官・下士官1名ヲ夫々増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第一


馬尼刺陸軍航空廠は南方における要で、 陸軍航空輸送部により空輸された補充機はここに集積され、現地部隊に交付された。 馬尼刺陸軍航空廠は令甲71(S18.7.21)にて第一三戦航空修理廠および第二二野戦航空補給廠とを基幹として編成された。

馬尼刺陸軍航空廠編制表
本廠第一分廠第二分廠
少将(大佐)廠長 1
大(中)佐分廠長 1
中(少)佐分廠長 1
少佐
少佐(大尉)
大尉
中(少)尉
准尉
曹長11
軍曹(伍長)23
691410
航技少佐(大尉)
航技中(少)尉10
航技准尉
航技下士官31
航技兵長上(一)(二)等兵1、020400200
兵技尉官
兵技下士官
1、082412207
主計中(少)佐
主計少佐(大尉)
主計尉官
主計下士官12
経技下士官
軍医中(少)佐
軍医少佐(大尉)
軍医尉官
衛生下士官
衛生兵10
技師
判任文官26
752113
合計1、226447230
(一)本表定員ハ本廠及各分廠ヲ通シ人員ヲ彼此融通スルコトヲ得
(五)本表ノ外本廠ニ雇員45名及工員(傭人)65名ヲ増加スルコトヲ得
(六)本表ノ外燃料、弾薬集積ノ為出張所2ヲ設クルコトヲ得
   前項ノ場合ニ在リテハ尉官2名、航技尉官2名、准士官・下士官6名、兵技下士官2名、
   主計下士官2名、衛生下士官2名兵80名ヲ増加ス
(七)本表ノ外修業兵タル航技兵600名ヲ増加スルコトヲ得
(八)本表ノ外試験飛行ノ為操縦者タル尉官1名、准士官・下士官5名ヲ増加スルコトヲ得
(九)必要ニ応シ本表ノ定員内ニ於テ出張所及移動修理班ヲ設クルコトヲ得
昭和十九年軍令陸甲第七一号附表第二十八


その後令甲25(S19.2.24)による編制改正が行なわれた。編制表上は増員も認められており、 実員は兵科・各部9、579名(うち技術部長、技術部員が6、151名)+軍属63名に膨れ上がった。

馬尼刺陸軍航空廠編制表要約
廠長
中(少)將1
本廠
少將(大佐)1
総務部長 少将(大佐)1149マニラ
修理部長 大佐1
補給部長 大佐1
第一分廠(4個作業隊)長 大(中)佐11.626クラーク
第二分廠(1個作業隊)長 中佐1539マニラ
第三分廠(1個作業隊)長 中佐1539リパ
第四分廠(1個作業隊)長 中(少)佐1330アンヘレス
第一修理廠
大佐1
本部(2個作業隊) 長 大佐1784カガヤン
第一分廠(1個作業隊)長 中佐1437マニラ
第二分廠(1個作業隊)長 中(少)佐1329ラサン
第二修理廠
大佐1
本部(2個作業隊)長 大佐1 893タリサイ
第一分廠(1個作業隊)長 中佐1437レイテ
第二分廠(1個作業隊)長 中(少)佐1329マニラ
第一補給廠(3個勤務隊)長 中(少)佐11,111マニラ、クラーク
第二補給廠(3個勤務隊)長 中(少)佐11,111タリサイ
8,632
(三)本表ノ外本廠ニ雇員90名、工員(傭人)450名ヲ増加スルコトヲ得
(四)本表ノ外操縦者トシテ尉官4名、准士官・下士官30名ヲ増加スルコトヲ得
(五)本表ノ外警備及諸勤務要員トシテ修理廠本部及本廠第一分廠ニ下士官6名、兵20名、1分廠(本廠第一分廠ヲ除ク)ニ
   下士官3名、兵60名ヲ増加スルコトヲ得
(六)本表ノ外本廠ニ修業兵タル航技兵400名以内ヲ増加スルコトヲ得
(七)本表ノ外航空工業培養業務ノ為高等文官(技師)20名ヲ増加スルコトヲ得
(八)本表ノ定員内ニ於テ本廠及修理廠ニ技能者養成所ヲ設クルコトヲ得
(九)本表ノ人員ハ必要ニ応シ其定員ヲ彼此融通スルコトヲ得
(十)本表ノ定員内ニ於テ所要の出張所ヲ設クルコトヲ得
(十一)本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第二十


上記の各隊は以下に示すように比島で編成された。

馬尼刺陸軍航空廠の編成
部隊編成
本廠本部マニラにて
昭和十八年八月十五日編成完結
本廠第一分廠マニラにて
昭和十八年八月十五日編成完結
本廠第二分廠マニラにて
昭和十八年八月二十四日編成完結
本廠第三分廠マニラにて
昭和十九年五月二十日編成完結
本廠第四分廠クラークフィールドにて
昭和十九年十一月二十日編成完結
第一修理廠本部カガヤンにて
昭和十九年五月二十日編成完結
第一修理廠第一分廠マニラにて
昭和十九年十一月一日編成完結
第一修理廠第二分廠ダバオにて
昭和十八年十一月二十日編成完結
第二修理廠本部マニラにて
昭和十九年五月二十日編成完結
第二修理廠第一分廠マニラにて
昭和十九年五月二十日編成完結
第二修理廠第二分廠マニラにて
昭和十九年五月二十日編成完結
第一補給廠マニラにて
昭和十九年五月二十日編成完結
第二補給廠マニラにて
昭和十九年十月編成完結



馬尼刺陸軍航空廠には、その後第一〜第一〇独立整備隊および第一通信機修理班が編制に加えられた。 令甲25(S19.2.24)に示された独立整備隊および第一通信機修理班の編制表を以下に示す。 野戦航空修理廠に所属する独立整備隊の編制もこれと同じである。 馬尼刺陸軍航空廠所属の独立整備隊は内地で編成され昭和十九年六月から七月にかけて比島に輸送された。 (昭和十九年六月から八月は比島防衛強化のため多数の増援が比島に送られた) 独立整備隊の概要は、以下に示されるとおりである。

馬尼刺陸軍航空廠独立整備隊
部隊編成日本発比島着展開地隷属・指揮関係整備担任機種
第一独立整備隊宇都宮陸軍航空廠にて
六月十日編成完結
門司
七月八日
マニラ
七月十九日
バンバン本廠第一分廠隷下四式戦
第二独立整備隊宇都宮陸軍航空廠にて
五月三日編成完結
門司
七月三日
マニラ
七月十六日
クラーク本廠第一分廠隷下
第三独立整備隊宇都宮陸軍航空廠にて
五月三日編成完結
門司
七月十二日
マニラ
八月三日
サクラビヤ第二修理廠廠隷下
第四独立整備隊宇都宮陸軍航空廠にて
六月十八日編成完結
門司
七月十二日
マニラ
八月三日
タンザ第二修理廠廠隷下
第五独立整備隊宇都宮陸軍航空廠にて
五月三十日編成完結
門司
七月八日
マニラ
七月十九日日
クラーク本廠第一分廠隷下
第六独立整備隊各務原陸軍航空廠にて
五月三日編成完結
門司
七月三日
マニラ
七月十六日
サブラン第一八船舶航空廠指揮下三式戦
第七独立整備隊各務原陸軍航空廠にて
五月三十一日編成完結
門司
七月三日
マニラ
七月十六日
カロカン第一八船舶航空廠指揮下
第八独立整備隊各務原陸軍航空廠にて
五月三十日編成完結
門司
七月十二日
マニラ
八月三日
クラーク本廠第一分廠隷下四式重
第九独立整備隊各務原陸軍航空廠にて
五月三十一日編成完結
門司
七月十二日
マニラ
八月三日
クラーク本廠第一分廠隷下四式戦
第一〇独立整備隊各務原陸軍航空廠にて
五月二十九日編成完結
門司
七月十二日
マニラ
八月三日
クラーク本廠第一分廠隷下


第一六野戦航空修理廠第一独立整備隊の分隊編成を以下に示す。定員は114名となっている。(上記増員の範囲内かは不明)

第一六野戦航空修理廠第一独立整備隊分隊編成
本部16
飛行機分隊27
整備分隊12
発動機分隊19
金属分隊25
電精器分隊
自動車分隊
合計114



第一通信機修理班編制表
航技大(中)尉班長
航技中(少)尉
航技准尉
航技曹長
航技軍曹(伍長)
50
編制定員59
(二)本表ノ外技手(工員)3名、工員10名ヲ増加スルコトヲ得
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第二乃至第十三同第二十属表其二



令甲25(S19.2.24)では満州で多数の独立整備隊が編成され、以下のような指揮関係に置かれた。 これらの部隊は昭和十九年六月に比島に輸送された。第一六野戦航空修理廠第三・第四独立整備隊は、本来の 目的地であるボルネオへの輸送手段が確保できなかったため比島に留まり馬尼刺陸軍航空廠の指揮下に入った。 また、第八戦航空修理廠第一・第三独立整備隊および第九野戦航空修理廠第三独立整備隊は命1010(S19.5.12) にて第四飛行師団隷下に置かれ門司で待機中、命1042(S19.6.26)により第三二軍への隷属転移した。 部隊は沖縄まで前進して最終的に第五戦航空修理廠に転属した。第二一野戦航空修理廠第三・第四独立整備隊 はそれぞれ第九・第一二航空移動修理班(共に第七飛行師団編合内)が改編されたものである。

独立整備隊
野戦航空廠野戦航空修理廠独立整備隊 日本発隷属・指揮関係
第七戦航空修理廠第一独立整備隊七月八日マニラ
七月十九日
馬尼刺陸軍航空廠指揮下
第一〇戦航空修理廠第一・第二独立整備隊門司
七月十二日
マニラ
八月三日
第一一戦航空修理廠第一独立整備隊門司
七月十二日
マニラ
八月三日
第二独立整備隊門司
七月三日
マニラ
七月十六日
第一二戦航空修理廠第一・第二独立整備隊門司
七月三日
マニラ
七月十六日
第一四戦航空修理廠第七・第八独立整備隊門司
不詳
マニラ
不詳
第一九戦航空修理廠第一・第二・第三独立整備隊門司
六月三日
マニラ
六月二十三日
第八戦航空修理廠第一独立整備隊門司
七月十三日
徳之島
八月五日
第五野戦航空修理廠ニ転属
第三独立整備隊門司
七月十三日
那覇
七月二十二日
第九戦航空修理廠第二独立整備隊門司
不詳
宮古島
八月十二日
第一六戦航空修理廠第一・第二独立整備隊門司
五月三十一日
ボルネオ
八月二十七日
独立第一〇飛行団指揮下
第二一戦航空修理廠第一・第二独立整備隊門司
六月一日
ジャワ
十月二十一日
第二一野戦航空修理廠隷下
第三・第四独立整備隊門司
不詳
ジャワ
不詳




上記の修理補給部隊は八月から九月にかけて比島に展開した。この頃の展開状況を以下に示す。

修理補給機関

上図において
  MD(Main Depot): マニラ陸軍航空廠本廠
  BD(Branch Depot):マニラ陸軍航空廠分廠
  RD(Repair Depot):マニラ陸軍航空廠修理廠
  SD(Supply Depot):マニラ陸軍航空廠補給廠
  FS(Field SHUURISHOU):野戦航空修理廠
  FH(Field HOKYUUSHOU):野戦航空補給廠
  DFS(DOKURITSU Field SHUURITAI):独立整備隊



【船舶航空廠】
第一七船舶航空廠(「弥彦丸」5,747総トンを改装)および第一八船舶航空廠(「おりんぴあ丸」 5,618総トンを改装)があった。それぞれ令甲30(S16.7.5)、令甲71(S16.10.3)に より編成を令され、S16.7.20、S16.10.25 に編成を完結した。 第一八船舶航空廠の編制を以下に示す。 将校・下士官36名+雇員20名+工員200名で、第一七船舶航空廠もこれに準じた。いずれも前線で 野戦航空修理廠を支援し、発動機の後方整備(オーバーホール)にあたった。整備能力は月間40基程度であった。

第一八船舶航空廠編制表
中(少)佐廠長 1
少佐(大尉)
尉官
准尉
曹長
軍曹(伍長)
航技大尉
航技中(少)尉
航技准尉
航技曹長
航技軍曹
航技伍長
19
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
技手
雇員20
工員200
220
合計256

「第一八船舶航空廠臨時編成完結ニ関スル書類提出ノ件」 (昭和十六年十一月十七日)
   JCAHR Ref No C04123595300 (アジア歴史資料センター資料番号)



【野戦航空修理廠】
航空兵団は野戦航空廠により修理・補給を行っていたが、令甲38(S16.7.12)により、 これを野戦航空修理廠・野戦航空補給廠に分離した。 令甲25(S19.2.24)により改正された編制を以下に示す。隷属先により編制が異なる。 第三・第五航空軍司令官隷下の戦航空修理廠には警備要員が増員された。


第七・第八・第一一・第一二野戦航空修理廠編制表要約
廠長少将(大佐)
本廠本部46
3個作業隊666
第一分廠本部25
1個作業隊319
第二分廠本部25
1個作業隊319
第三分廠本部25
1個作業隊319
第四分廠本部24
1個作業隊212
編制定員1,980
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第二航空軍司令官

昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第二



第九・第一〇野戦航空修理廠編制表要約
廠長大佐
本廠本部46
3個作業隊666
第一分廠本部25
1個作業隊319
第二分廠本部24
1個作業隊212
編制定員1,292
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第二航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第三



第一四野戦航空修理廠編制表要約
廠長大佐 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠及分廠ニ
各下士官5名、兵100名ヲ
増加ス
本廠本部61
1個作業隊226
分廠本部22
1個作業隊226
編制定員535
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第四航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第四



第一五野戦航空修理廠編制表要約
廠長少将(大佐) 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵60名ヲ
増加ス
本廠本部55
3個作業隊795
分廠本部25×2(2)
1個作業隊265×2
編制定員1,430
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第五航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第四



第一六野戦航空修理廠編制表要約
廠長少将(大佐) 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵(兵補)120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵(兵補)60名ヲ
増加ス
本廠本部55
3個作業隊795
分廠本部25×4(4)
1個作業隊265×4
編制定員2,010
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第三航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第六



第一九野戦航空修理廠編制表要約
廠長少将(大佐) 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵(兵補)120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵(兵補)60名ヲ
増加ス
本廠本部55
3個作業隊795
分廠本部25×3(3)
1個作業隊265×3
編制定員1,720
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第三航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第七



第二二野戦航空修理廠編制表要約
廠長大佐 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵(兵補)120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵(兵補)60名ヲ
増加ス
本廠本部55
3個作業隊795
分廠本部25×2(2)
1個作業隊265×2
編制定員1,430
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第三航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第十



第二四野戦航空修理廠編制表要約
廠長大佐 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵60名ヲ
増加ス
本廠本部53
3個作業隊795
分廠本部25(1)
1個作業隊265
編制定員1,138
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第五航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第十二



第二五野戦航空修理廠編制表要約
廠長大佐 本表ノ外
警備及諸勤務要員トシテ
本廠ニ各下士官6名、兵(兵補)120名、
1分廠ニ各下士官3名、兵(兵補)60名ヲ
増加ス
本廠本部46
1個作業隊165
分廠本部25
1個作業隊265
編制定員501
本表ノ外必要ニ応シ属表ノ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
隷属第三航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第十三

第五戦航空修理廠は比島への航空機輸送の中継点である台湾における支援強化のため令甲134(S19.10.2)により編成された。 これの編成には屏東陸軍航空廠、同花蓮港分廠、太刀洗陸軍航空廠那覇分廠を復帰して、その人員・資材が充当された。 第五戦航空修理廠は以下の独立整備隊を有していた。これらはいずれも命1010(S19.5.12)により第四飛行師団編合に編入された ものが、命一〇四二(S19.6.24)による第三二軍戦闘序列への編入を経て、第野戦五航空修理廠の独立整備隊に改変されたものである。
  ・第一独立整備隊(第八野戦航空修理廠第一独立整備隊ヲ改変)
  ・第二独立整備隊(第九野戦航空修理廠第二独立整備隊ヲ改変)
  ・第二独立整備隊(第八野戦航空修理廠第三独立整備隊ヲ改変)

第五野戦航空修理廠編制表要約
廠長少将(大佐) (三)本表ノ外
本廠ニ雇員250名、工員2、500名、
第一分廠ニ雇員70名、工員700名、
第二分廠乃至第四分廠ニ雇員60名、工員600名、
第五・第六分廠ニ雇員50名、工員500名
ヲ増加ス
(六)本表ノ外
所要ニ応シ独立整備隊及通信機修理班ヲ属スルコトヲ得
本廠本部68屏東
2個作業隊434
第一分廠本部27那覇
1個作業隊165
第二分廠132桃園
第三分廠132嘉義
第四分廠132台中
第五分廠71花蓮港
第六分廠71佳冬
編制定員1、232
隷属第一〇方面軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第一

 野戦航空修理廠一覧



【航空移動修理班】
航空機修理/整備を行うために令甲95(S16.12.8)により第一航空移動修理班が屏東陸軍航空支廠で編成された。 編成完結は昭和十六年十二月十一日である。


第一航空移動修理班編制表
階級定員充当人員
航技中少尉班長
航技准尉
航技曹長(軍曹伍長)
主計下士官
衛生下士官
航技准尉
航技兵長
上(一)(二)等兵
飛行機技兵飛行機工/■■工1021工員ヲ充当ス
発動機技兵発動機工1019
自動車技兵自動車工
■削技兵フライス工
旋盤技兵旋工
仕上技兵仕上工
板金技兵板金工
鋳鍛技兵鍛工
溶接技兵溶接工
電技兵電気工
精器技兵計器工
無線技兵無線工
瓦斯手ケ3ケ3衛生下士官・筆生・計器工各1ヲ以テ兼務トス
暗号手ケ3ケ3事務雇員・筆生・電気工各1ヲ以テ兼務トス
自動車手自動車運転工ケ10ケ10飛行機工4・■備工1・発動機工4・自動車工工各1ヲ以テ兼務トス
其他筆生
42 ケ1654 ケ16
   「ケ」ハ兼務ヲ示ス
   ■は判読困難な文字を示す


「編成完結ノ件」 (昭和十七年四月二十一日)
   JCAHR Ref No C01000238400 (アジア歴史資料センター資料番号)



第一航空移動修理班は開戦直後比島に投入された。後に復帰して第一三野戦航空修理廠に吸収された。昭和十七年末から12の航空移動修理班が編成された。

航空移動修理班編制表
部 隊編成下令編成完結隷属備考
第一航空移動修理班(第二代)三航軍作命甲第■号昭和十八年一月六日第六飛行師団長
第二航空移動修理班令甲101
(S17.11.24)
昭和十七年十二月一日
第三航空移動修理班
第四航空移動修理班
第五航空移動修理班
第六航空移動修理班昭和十七年十二月十日
第七航空移動修理班令甲33
(S18.4.17)
昭和十八年五月十五日
第八航空移動修理班
第九航空移動修理班昭和十八年六月十五日第六飛行師団長
→ 第七飛行師団長
第二一野戦航空修理廠
第三独立整備隊ニ改編
第一〇航空移動修理班不詳昭和十八年七月二十七日第七飛行師団長
第一一航空移動修理班昭和十八年八月二十五日
第一二航空移動修理班昭和十八年九月六日第二一野戦航空修理廠
第四独立整備隊ニ改編

 航空移動修理班一覧


【独立整備隊】
飛行場大隊の項で述べたように、整備業務の停滞抑止のため飛行場大隊の整備中隊に代えて独立整備隊が 中間整備を行うことになった。まず令甲93(S19.7.25)により第一〜第一五〇独立整備隊が編成された。 これらは整備対象機種毎に編成されて編制定員は機種によらず172名であった。このうちの14隊は第五航空軍・ 第一〇方面軍戦闘序列、第一飛行師団編合に編入された。残りの36隊は立川陸軍航空廠、各務原陸軍航空廠、 宇都宮陸軍航空廠、太刀洗陸軍航空廠に所属し、各飛行場に配置されて中間整備に当たった。これの編制表を 以下に示す。

独立整備隊編制表
大尉 隊長
中(少)
准尉
曹長
軍曹(伍長)
46
64
航技中(少)尉
航技准尉
航技曹長
航技軍曹(伍長)
航技兵90
主計下士官
衛生下士官
衛生兵
108
編制定員172
昭和十九年軍令陸甲第九三号附表第十九

これらの独立整備隊は令甲93(S19.7.25)により以下の隷属区分とされた。なお、令甲134 (S19.10.2)により屏東陸軍航空廠の復帰および第五野戦航空修理廠・第五野戦航空補給廠の臨時編成 〔ともに命1146(S19.10.6)により第一〇方面軍戦闘序列に編入〕に伴い、下線を引いた 独立整備隊は第五野戦航空修理廠に隷属転移した。

独立整備隊隷属区分
   立川陸軍航空廠
      第一〇二独立整備隊(四式戦)、第一〇三独立整備隊(四式戦)、
      第一〇四独立整備隊(四式戦)、第一〇五独立整備隊(四式戦)、
      第一二二独立整備隊(二式単戦)、第一二三独立整備隊(二式単戦)、
      第一二七独立整備隊(二式複戦)、第一三一独立整備隊(三式戦)、
      第一三五独立整備隊(一〇〇式司偵)、第一三六独立整備隊(一〇〇式司偵)
   各務原陸軍航空廠
      第一〇六独立整備隊(四式戦)、第一〇七独立整備隊(四式戦)、
      第一〇八独立整備隊(四式戦)、第一〇九独立整備隊(四式戦)、
      第一一七独立整備隊(一式戦)、第一二八独立整備隊(二式複戦)、
      第一三二独立整備隊(三式戦)、第一四八独立整備隊(九七式重)
   太刀洗陸軍航空廠
      第一一〇独立整備隊(四式戦)、第一一一独立整備隊(四式戦)、
      第一一二独立整備隊(四式戦)、第一一三独立整備隊(四式戦)
      第一一四独立整備隊(四式戦)、第一一八独立整備隊(一式戦)
      第一二四独立整備隊(二式単戦)、第一二九独立整備隊(二式複戦)、
      第一三三独立整備隊(三式戦)、第一三七独立整備隊(一〇〇式司偵)、
      第一四四独立整備隊(九九式双軽)、第一四五独立整備隊(九九式双軽)
      第一四七独立整備隊(四式重)
   宇都宮陸軍航空廠
      第一〇一独立整備隊(四式戦)、第一一六独立整備隊(一式戦)、
      第一二一独立整備隊(二式単戦)、第一二六独立整備隊(二式複戦)、
      第一三〇独立整備隊(三式戦)、第一四〇独立整備隊(九九式襲)、
      第一四三独立整備隊(九九式双軽)、第一四六独立整備隊(四式重)
   屏東陸軍航空廠
      第一一五独立整備隊(四式戦)第一二五独立整備隊(二式単戦)
      第一三四独立整備隊(三式戦)第一四二独立整備隊(九九式襲)
      第一四九独立整備隊(九七式重)



上記独立整備隊が所属する陸軍航空廠は当初は陸軍航空本部長隷下にあったが、命1298(S20.4.8) により航空総軍戦闘序列が発令された時点で航空総軍司令官隷下に置かれた。
令甲23(S20.2.8)および令甲98(S20.6.8)により第一五一〜第三一六独立整備隊の編成 が令されたが、その編制定員は以下のように整備対象機種により異なっていて、各航空軍戦闘序列・飛行師団編合に 編入された。しかしこれらのうち14隊は動員未了のままであった。このような状態にあっても令甲27 (S20.2.13)にて第五一・第五二・第五三航空師団長を動員管理官として第五〇一〜第五四三独立整備隊の臨時動員 (充当部隊は航空教育隊)計画準備が指示されたが、動員が行われる前に終戦を迎えた。

独立整備隊編制表
担任機種戦闘(単) 戦闘(双)・襲撃爆撃司偵
大尉 隊長
尉官
准尉11 1512
曹長20 272015
軍曹(伍長)28 373517
131 19614785
194 279218128
技術部尉官
技術部准尉
技術部下士官 1313
技術部兵23 353523
主計下士官
衛生下士官
衛生兵
39 575739
編制定員233 336275167
昭和二十年陸亜機密第八一号附表第八其一 附表第八其二附表第八其三附表第八其四

上記令甲23(S20.2.8)により編成を令された独立整備隊の担任機種は以下のとおりである。

独立整備隊担任機種
担任機種独立整備隊 隊番号
一式戦第一五一〜第一五七
四式戦第一五八〜第一八二
キ102甲第一八三〜第一八六
キ102乙第一八七〜第一九二
四式重第九三〜第二〇〇、第三〇一〜第三〇四
キ74第三〇五、第三〇六
一〇〇式司偵第三〇七〜第三一一
昭和二十年陸亜機密第八一号附表第一属表

 独立整備隊一覧


【陸軍航空補給廠】
航空燃料・弾薬等必要資材の集積・交付をおこなった。 令乙46(S19.10.6)により臨時編成された東京、大阪の各陸軍航空補給廠の編制表要約を以下に示す。 これらは陸軍航空本部長隷下であったが、航空総軍の発足と共に航空総軍司令官隷下に置かれた。

東京陸軍航空補給廠編制表要約
廠長 大(中)佐197
編制定員97
本表ノ外各陸軍航空補給廠ニ作業隊ヲ置キ、隊長大尉1名、附技術中(少)尉1名竝准士官1名、
技術部准士官1名、下士官5名、技術部下士官7名、主計下士官1名、経技下士官1名、兵40名、
技術部兵60名及衛生兵4名ヲ増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第二


大阪陸軍航空補給廠編制表要約
廠長 大佐1158
福岡支廠長 中佐182
京城支廠長 中佐145
編制定員288
本表ノ外各陸軍航空補給廠ニ作業隊ヲ置キ、隊長少佐(大尉)1名、附尉官1名、同技術大尉1名、
同技術中(少)尉3名竝准士官2名、技術部准士官4名、下士官11名、技術部下士官22名、
主計下士官2名、経技下士官2名、兵100名、技術部兵200名及衛生兵8名ヲ増加ス
昭和十九年軍令乙甲第四六号附表第二

【野戦航空補給廠】
隷属先により編制は異なる。前線において航空燃料・弾薬等必要資材の集積・部隊交付を行った。令甲25(S19.2.24) により編制改正された野戦航空補給廠の一部について編制表要約を以下に示す。

野戦航空補給廠編制表要約−1          ( )内は支廠数
第一三 第一五第二〇
廠長大佐
本廠本部55
2個勤務隊690
支廠本部30×2(2) 30×4(4)
2個勤務隊345×2345×4
編制定員1,495 2,245
隷属第三航空軍司令官第五航空軍司令官 第三航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第十八 附表第十九



野戦航空補給廠編制表要約−2
第七 第八第九 第一〇第一一
廠長少佐 中(少)佐 少佐
編制定員187493 300316
隷属第四飛行師団長第二航空軍司令官
昭和十九年軍令陸甲第二五号附表第十四附表第十五 附表第十五附表第十六附表第十七

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Last Update 2013/04/01