通信部隊


  *本ページでは、場合によっては昭和十八年軍令陸甲第一二〇号(昭和十八年十二月二十七日)を 令甲120(S20.12.27)、大陸命第一〇一〇号(昭和十九年五月十二日)を命1010(S12.5.12) という風に略記します。


【航空通信司令部】
地上相互通信、空地聯絡通信、航測業務等を統括するために航空通信司令部を設置し、航空通信団を統括した。 航空通信団司令部は航空通信聯隊、航空固定通信隊、対空無線隊、航測(聯)隊を隷下に置いた。航空通信団 は1航空軍に1個置かれ、その編制は航空通信団毎に異なり、大陸命により編成を令された。 第二航空通信団の編制人員は昭和十九年九月二十一日時点で4,097名である。 航空通信司令部は対応する番号の 航空通信団を統括し、編制定員は93名または97名であった。編制定員93名の場合の編制表を以下に示す。

航空通信司令部編制表
少将司令官 一 本表ノ外飛行班ヲ置キ
班長尉官1名、
准士官・下士官4名ヲ
増加ス
   前項ノ尉官ハ操縦トシ
准士官・下士官内ノ1名ハ
操縦、2名ハ機上機関、
1名ハ機上無線トス


二 本表ノ外通信業務ノ調査・
整理及監督ノ為調査班ヲ置キ
班長少佐(大尉)1名、
尉官1名、准尉・下士官6名、
兵45名及技手10名ヲ
増加ス
中(少)佐
少佐(大尉)
尉官内副官1
准尉
曹長(軍曹)10
23
技術少佐(大尉)
技術部尉官
技術部下士官
主計少佐(大尉)
主計下士官
軍医少佐(大尉)
衛生下士官
12
合計35
昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其七

 航空通信司令部一覧

航空通信団
部 隊 航空通信団編成 隷属
第一航空通信団 命1360 (S20.7.11) 第六航空軍司令官
第二航空通信団 命1017 (S19.5.25) 第四航空軍司令官
第三航空通信団 命1223 (S20.1.27) 第三航空軍司令官
第四航空通信団 命1360 (S20.7.11) 第一航空軍司令官
第五航空通信団 命1270 (S20.3.6) 第五航空軍司令官


【航空通信聯隊】
隷属する航空軍、飛行師団の拠点間の有線・無線通信を担任した。
第六航空通信聯隊は令甲99(S18.11.5)により編制改正されていたが、第二航空通信団編成に編入されて比島に配置された。 昭和十九年十月十九日の米輸送船団レイテ湾進入に対応して第二飛行師団がネグロス島に進出した際は、以下のように展開して 第二飛行師団を支援した。
     本部        シライ
     第一中隊(有線) ファブリカ
     第二中隊(有線) マナプラ
     第三中隊(有線) サラビア・シライ
     第四中隊(有線) タリサイ、バコロド、ラカルロト
     第五中隊(無線) バコロド、シライ
     第六中隊(無線) バコロド
     材料廠        バコロド

第六航空通信聯隊の編制表要約を以下に示す。

第六航空通信聯隊編制表要約         ( )内は隊数
聯隊長大(中)佐
本部37
有線中隊218×4(4)
無線中隊205×2(2)
材料廠16
1,335
昭和十八年軍令陸甲第九九号附表第三

第六航空通信聯隊は令甲24(S20.2.8)により編制改正が行われたが、同軍令により臨時編成・編制改正された 部隊の編制表要約の例を以下に示す。隷属する上位部隊ははこの時点のものである。


航空通信聯隊編制表要約−1            ( )内は隊数
第二第四 第六第八 第一〇
聯隊長大(中)佐大(中)佐 大(中)佐大佐 中佐
本部3939 3942 37
有線中隊218×5(5)218×3(3) 218×4(4)218×5(5) 218×2(2)
無線中隊211×2(2)211×3(3) 211×4(4)211×2(2) 211×3(3)
無線中隊(乙)182(1)182×2(2) 182×2(2)
材料廠1616 162016
編制定員1,7491,706 1,7711,9381,122
隷属第二航空軍司令官第五航空軍司令官 第四航空軍司令官第二航空軍司令官第一飛行師団長
備考編制改正編制改正編制改正 編制改正編制改正
昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其八、其九、其十、其十一及其十二



航空通信聯隊編制表要約−2            ( )内は隊数
第一三第一四 第一五第一六
聯隊長大佐大(中)佐 大(中)佐中佐
本部5039 3939
有線中隊218×2(2)218×3(3) 218×2(2)218×2(2)
無線中隊211×9(9)211×2(2) 211×4(4)211×3(3)
無線中隊(乙)182×6(6)182×2(2) 182×2(2)
材料廠2416 1616
編制定員3,5011,495 1,6991,124
隷属第六航空軍司令官第五航空軍司令官 第五航空軍司令官第八飛行師団長
備考編制改正第一四航空通信隊ヲ称変シ
編制改正
編制改正第一六航空通信隊ヲ称変シ
編制改正
昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其十三、其十四、其十五及其十六



航空通信聯隊編制表要約−3            ( )内は隊数
第一八第一九 第二三第二四
聯隊長大佐大佐 中佐大(中)佐
本部5045 3539
有線中隊218×4(4)218×2(2) 218(1)218×2(2)
無線中隊211×7(7)211×6(6) 211×3(3)211×3(3)
無線中隊(乙)182×4(4)182×4(4) 182(1)182×2(2)
材料廠2420 1616
編制定員3,1512,495 1,0841,488
隷属第六航空軍司令官第六航空軍司令官 第五航空軍司令官第六航空軍司令官
備考臨時編成編制改正 臨時編成臨時編成
昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其十六ノ二、其一七、其十九及其二十


以下の航空通信聯隊は第一航空軍(後に航空総軍)第二航空教育団に所属する教育部隊である。 1(教育)中隊あたり200名の修行兵を受け入れて教育を行なっていた。


航空通信聯隊編制表要約−4          ( )内は隊数
第七航空通信聯隊*第三一航空通信聯隊**
聯隊長大佐大佐
本部3434
有線中隊218
無線中隊205
有線中隊(教育)55×2
修行兵200×2
(2) 55×2
修行兵200×2
(2)
無線中隊(教育)55×2
修行兵200×2
(2) 55×5
修行兵200×5
(5)
固定無線中隊(教育)55
修行兵200
(1) 55
修行兵200
(1)
材料廠本部1616
航技中隊(教育)55
修行兵200
(1)
803
修行兵1200
490
修行兵1600
*昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第二十五其一
**昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第二十五其三

 航空通信聯隊一覧

【航空通信隊】
有線・無線中隊を有する。編制改正の結果大規模になった場合、航空通信聯隊に称変する。
航空通信隊の編制の例を以下に示す。第一三航空通信隊は令甲24(S20.2.8)により 第一三航空通信聯隊に称変の上、編制改正を行なって、上述の「航空通信聯隊編制表要約−2」に示される 編制となった。


航空通信隊編制表要約       ( )内は隊数
第一三航空通信隊第二一航空通信隊
隊長中(少)佐中(少)佐
本部2728
有線中隊218(1)
無線中隊205×3(3)211×2(2)
無線中隊(乙)
材料廠16
編制定員860466
隷属第六航空軍司令官第八飛行師団長
備考編制改正*臨時編成**
*昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第二十五其四
**昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其十八

 航空通信隊一覧

【航空固定通信隊】
航空通信聯隊から大出力遠距離通信を航空固定通信隊として分離した。親部隊により編制は異なり、一個航空軍あたり 一個航空固定通信隊を編入することを目標とした。
航空固定通信隊の編制例を以下に示す。


第一航空固定通信隊編制表要約         ( )内は隊数
隊長中(少)佐 隷属備考
本部84 第一飛行師団編制改正
固定無線隊60×3(3)
264
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第二十六

 航空固定通信隊一覧

【航空特種通信隊】
所属航空軍(飛行師団)の作戦に必要な無線諜報を実施した。無線諜報の結果は特種情報部で処理された が、日本軍の暗号解読能力は相当劣り、通信解析(部隊符丁、通信量の解析により敵状把握)を主体とした。 第三〜第六航空特種通信隊の編制表を以下に示す。第四・第五航空特種通信隊は第四航空軍司令官に隷属していたが、軍隊区分 により、先任の第五航空特種通信隊長が両隊の統一指揮をとり、以下の配置で展開した。
    本部・傍受班   マニラ
    標定小隊(8個) ザンボアンガ、バコロド、マニラ(2個)、アバリ、屏東(2個)、那覇

航空特種通信隊編制表
少佐隊長
大尉
中(少)尉17
准尉11
曹長19
軍曹(伍長)25
180
254
主計下士官
衛生下士官
衛生兵
合計259
昭和十九年軍令陸甲第三四号附表第十

 航空特種信隊一覧

【対空無線隊】
飛行場大隊の対空無線担当の人員・機材を分離して対空無線隊として編成した。 編制は本部および分隊数個〜10個程度で、分隊を各飛行場に展開して関係航空機との無線通信を行った。 第四五対空無線隊(第七飛行師団に隷属)の場合本部と11個班から構成され、拠点飛行場および補助飛行場 計10箇所に展開して業務を行った。(各班は九四式対空二号無線機1台を装備していた) 編制定員は196名であるが、令甲24(S20.2.8)により編成された部隊は209名であった。 第四五対空無線隊の編制表を以下に示す。

対空無線隊編制表
大尉隊長
中(少)尉
准尉
曹長10
軍曹(伍長)12
163
194
主計下士官
衛生兵
合計196
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第二十二

 対空無線隊一覧

【航測(聯)隊】
無線方位測定と無線通信とにより飛行中の飛行部隊に現在位置を通報し航法支援を行う。 編制の例を以下に示す。


航測隊編制表要約         ( )内は隊数
第二航測隊第五航測隊 第八航測隊第二〇航測隊
隊長少佐少佐少佐 中(少)佐
本部212121 22
航測中隊186×3(3)186×2(2) 186×3(3)186×2(2)
保安中隊 184(1)
材料廠16 16
編制定員595393 595578
隷属第四航空軍司令官第五航空軍司令官 第六航空軍司令官第一飛行師団長
隷属第二航測聯隊ヲ称変
編制改正
編制改正 編制改正編制改正
昭和二十年陸亜機密第八二号附表第一属表其二十八、其二十九及其三十一


第一航測聯隊は第一航空軍(後に航空総軍)第二航空教育団に所属し、業務を行なうと共に 1(教育)中隊あたり200名の修行兵を受け入れて教育を行なっていた。

第一航測聯隊編制表要約     ( )内は隊数
聯隊長大佐
本部34
航測中隊187×2(2)
航測中隊(教育)55×6
修業兵200×6
(6)
材料廠16
編制定員754
修業兵1200
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第三十一

 航測(聯)隊一覧

【空地連絡中隊】
対地支援のために地上師団に随伴。1個飛行師団あたり空地連絡中隊1隊を基準として編成した。 今日いうところの「前線航空統制」(FAC)を行い、第二・第四・第五飛行師団および第五航空軍が有していた。 編制表を以下に示す。これらは令甲83(S20.5.17)、令甲103(S20.7.10)により復帰した。

空地連絡中隊編制表
( )内は隊数
少佐(大尉)中隊長
尉官
准尉
曹長10
軍曹10
伍長
95
130
主計下士官
衛生下士官
衛生兵
合計135
昭和十八年軍令陸甲第九九号附表第九


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Last Update 2014/05/25