*本ページでは、場合によっては昭和十八年軍令陸甲第一二〇号(昭和十八年十二月二十七日)を 令甲120(S20.12.27)、大陸命第一〇一〇号(昭和十九年五月十二日)を命1010(S12.5.12) という風に略記します。
【航空通信司令部】
地上相互通信、空地聯絡通信、航測業務等を統括するために航空通信司令部を設置し、航空通信団を統括した。
航空通信団司令部は航空通信聯隊、航空固定通信隊、対空無線隊、航測(聯)隊を隷下に置いた。航空通信団
は1航空軍に1個置かれ、その編制は航空通信団毎に異なり、大陸命により編成を令された。
第二航空通信団の編制人員は昭和十九年九月二十一日時点で4,097名である。 航空通信司令部は対応する番号の
航空通信団を統括し、編制定員は93名または97名であった。編制定員93名の場合の編制表を以下に示す。
少将 | 司令官 | 1 | 一 本表ノ外飛行班ヲ置キ 班長尉官1名、 准士官・下士官4名ヲ 増加ス 前項ノ尉官ハ操縦トシ 准士官・下士官内ノ1名ハ 操縦、2名ハ機上機関、 1名ハ機上無線トス 二 本表ノ外通信業務ノ調査・ 整理及監督ノ為調査班ヲ置キ 班長少佐(大尉)1名、 尉官1名、准尉・下士官6名、 兵45名及技手10名ヲ 増加ス |
中(少)佐 | 3 | ||
少佐(大尉) | 2 | ||
尉官 | 2 | 内副官1 | |
准尉 | 1 | ||
曹長(軍曹) | 10 | ||
計 | 23 | ||
技術少佐(大尉) | 2 | ||
技術部尉官 | 2 | ||
技術部下士官 | 4 | ||
主計少佐(大尉) | 1 | ||
主計下士官 | 1 | ||
軍医少佐(大尉) | 1 | ||
衛生下士官 | 1 | ||
計 | 12 | ||
合計 | 35 |
部 隊 | 航空通信団編成 | 隷属 |
第一航空通信団 | 命1360 (S20.7.11) | 第六航空軍司令官 |
第二航空通信団 | 命1017 (S19.5.25) | 第四航空軍司令官 |
第三航空通信団 | 命1223 (S20.1.27) | 第三航空軍司令官 |
第四航空通信団 | 命1360 (S20.7.11) | 第一航空軍司令官 |
第五航空通信団 | 命1270 (S20.3.6) | 第五航空軍司令官 |
【航空通信聯隊】
隷属する航空軍、飛行師団の拠点間の有線・無線通信を担任した。
第六航空通信聯隊は令甲99(S18.11.5)により編制改正されていたが、第二航空通信団編成に編入されて比島に配置された。
昭和十九年十月十九日の米輸送船団レイテ湾進入に対応して第二飛行師団がネグロス島に進出した際は、以下のように展開して
第二飛行師団を支援した。
本部 シライ
第一中隊(有線) ファブリカ
第二中隊(有線) マナプラ
第三中隊(有線) サラビア・シライ
第四中隊(有線) タリサイ、バコロド、ラカルロト
第五中隊(無線) バコロド、シライ
第六中隊(無線) バコロド
材料廠 バコロド
第六航空通信聯隊の編制表要約を以下に示す。
聯隊長 | 大(中)佐 | |
本部 | 37 | |
有線中隊 | 218×4 | (4) |
無線中隊 | 205×2 | (2) |
材料廠 | 16 | |
計 | 1,335 |
第六航空通信聯隊は令甲24(S20.2.8)により編制改正が行われたが、同軍令により臨時編成・編制改正された 部隊の編制表要約の例を以下に示す。隷属する上位部隊ははこの時点のものである。
第二 | 第四 | 第六 | 第八 | 第一〇 | ||||||
聯隊長 | 大(中)佐 | 大(中)佐 | 大(中)佐 | 大佐 | 中佐 | |||||
本部 | 39 | 39 | 39 | 42 | 37 | |||||
有線中隊 | 218×5 | (5) | 218×3 | (3) | 218×4 | (4) | 218×5 | (5) | 218×2 | (2) |
無線中隊 | 211×2 | (2) | 211×3 | (3) | 211×4 | (4) | 211×2 | (2) | 211×3 | (3) |
無線中隊(乙) | 182 | (1) | 182×2 | (2) | − | 182×2 | (2) | − | ||
材料廠 | 16 | 16 | 16 | 20 | 16 | |||||
編制定員 | 1,749 | 1,706 | 1,771 | 1,938 | 1,122 | |||||
隷属 | 第二航空軍司令官 | 第五航空軍司令官 | 第四航空軍司令官 | 第二航空軍司令官 | 第一飛行師団長 | |||||
備考 | 編制改正 | 編制改正 | 編制改正 | 編制改正 | 編制改正 |
第一三 | 第一四 | 第一五 | 第一六 | |||||
聯隊長 | 大佐 | 大(中)佐 | 大(中)佐 | 中佐 | ||||
本部 | 50 | 39 | 39 | 39 | ||||
有線中隊 | 218×2 | (2) | 218×3 | (3) | 218×2 | (2) | 218×2 | (2) |
無線中隊 | 211×9 | (9) | 211×2 | (2) | 211×4 | (4) | 211×3 | (3) |
無線中隊(乙) | 182×6 | (6) | 182×2 | (2) | 182×2 | (2) | − | |
材料廠 | 24 | 16 | 16 | 16 | ||||
編制定員 | 3,501 | 1,495 | 1,699 | 1,124 | ||||
隷属 | 第六航空軍司令官 | 第五航空軍司令官 | 第五航空軍司令官 | 第八飛行師団長 | ||||
備考 | 編制改正 | 第一四航空通信隊ヲ称変シ 編制改正 |
編制改正 | 第一六航空通信隊ヲ称変シ 編制改正 |
第一八 | 第一九 | 第二三 | 第二四 | |||||
聯隊長 | 大佐 | 大佐 | 中佐 | 大(中)佐 | ||||
本部 | 50 | 45 | 35 | 39 | ||||
有線中隊 | 218×4 | (4) | 218×2 | (2) | 218 | (1) | 218×2 | (2) |
無線中隊 | 211×7 | (7) | 211×6 | (6) | 211×3 | (3) | 211×3 | (3) |
無線中隊(乙) | 182×4 | (4) | 182×4 | (4) | 182 | (1) | 182×2 | (2) |
材料廠 | 24 | 20 | 16 | 16 | ||||
編制定員 | 3,151 | 2,495 | 1,084 | 1,488 | ||||
隷属 | 第六航空軍司令官 | 第六航空軍司令官 | 第五航空軍司令官 | 第六航空軍司令官 | ||||
備考 | 臨時編成 | 編制改正 | 臨時編成 | 臨時編成 |
以下の航空通信聯隊は第一航空軍(後に航空総軍)第二航空教育団に所属する教育部隊である。 1(教育)中隊あたり200名の修行兵を受け入れて教育を行なっていた。
第七航空通信聯隊* | 第三一航空通信聯隊** | ||||
聯隊長 | 大佐 | 大佐 | |||
本部 | 34 | 34 | |||
有線中隊 | 218 | − | |||
無線中隊 | 205 | − | |||
有線中隊(教育) | 55×2 修行兵200×2 | (2) | 55×2 修行兵200×2 | (2) | |
無線中隊(教育) | 55×2 修行兵200×2 | (2) | 55×5 修行兵200×5 | (5) | |
固定無線中隊(教育) | 55 修行兵200 | (1) | 55 修行兵200 | (1) | |
材料廠 | 本部 | 16 | 16 | 航技中隊(教育) | 55 修行兵200 | (1) | − |
計 | 803 修行兵1200 |
490 修行兵1600 |
【航空通信隊】
有線・無線中隊を有する。編制改正の結果大規模になった場合、航空通信聯隊に称変する。
航空通信隊の編制の例を以下に示す。第一三航空通信隊は令甲24(S20.2.8)により
第一三航空通信聯隊に称変の上、編制改正を行なって、上述の「航空通信聯隊編制表要約−2」に示される
編制となった。
第一三航空通信隊 | 第二一航空通信隊 | |||
隊長 | 中(少)佐 | 中(少)佐 | ||
本部 | 27 | 28 | ||
有線中隊 | 218 | (1) | − | |
無線中隊 | 205×3 | (3) | 211×2 | (2) |
無線中隊(乙) | − | − | ||
材料廠 | − | 16 | ||
編制定員 | 860 | 466 | ||
隷属 | 第六航空軍司令官 | 第八飛行師団長 | ||
備考 | 編制改正* | 臨時編成** |
【航空固定通信隊】
航空通信聯隊から大出力遠距離通信を航空固定通信隊として分離した。親部隊により編制は異なり、一個航空軍あたり
一個航空固定通信隊を編入することを目標とした。
航空固定通信隊の編制例を以下に示す。
隊長 | 中(少)佐 | 隷属 | 備考 | |
本部 | 84 | 第一飛行師団 | 編制改正 | |
固定無線隊 | 60×3 | (3) | ||
計 | 264 |
【航空特種通信隊】
所属航空軍(飛行師団)の作戦に必要な無線諜報を実施した。無線諜報の結果は特種情報部で処理された
が、日本軍の暗号解読能力は相当劣り、通信解析(部隊符丁、通信量の解析により敵状把握)を主体とした。
第三〜第六航空特種通信隊の編制表を以下に示す。第四・第五航空特種通信隊は第四航空軍司令官に隷属していたが、軍隊区分
により、先任の第五航空特種通信隊長が両隊の統一指揮をとり、以下の配置で展開した。
本部・傍受班 マニラ
標定小隊(8個) ザンボアンガ、バコロド、マニラ(2個)、アバリ、屏東(2個)、那覇
少佐 | 隊長 | 1 |
大尉 | 1 | |
中(少)尉 | 17 | |
准尉 | 11 | |
曹長 | 19 | |
軍曹(伍長) | 25 | |
兵 | 180 | |
計 | 254 | |
主計下士官 | 1 | |
衛生下士官 | 1 | |
衛生兵 | 3 | |
計 | 5 | |
合計 | 259 |
【対空無線隊】
飛行場大隊の対空無線担当の人員・機材を分離して対空無線隊として編成した。
編制は本部および分隊数個〜10個程度で、分隊を各飛行場に展開して関係航空機との無線通信を行った。
第四五対空無線隊(第七飛行師団に隷属)の場合本部と11個班から構成され、拠点飛行場および補助飛行場
計10箇所に展開して業務を行った。(各班は九四式対空二号無線機1台を装備していた)
編制定員は196名であるが、令甲24(S20.2.8)により編成された部隊は209名であった。
第四五対空無線隊の編制表を以下に示す。
大尉 | 隊長 | 1 |
中(少)尉 | 3 | |
准尉 | 5 | |
曹長 | 10 | |
軍曹(伍長) | 12 | |
兵 | 163 | |
計 | 194 | |
主計下士官 | 1 | |
衛生兵 | 1 | |
計 | 2 | |
合計 | 196 |
【航測(聯)隊】
無線方位測定と無線通信とにより飛行中の飛行部隊に現在位置を通報し航法支援を行う。
編制の例を以下に示す。
第二航測隊 | 第五航測隊 | 第八航測隊 | 第二〇航測隊 | |||||
隊長 | 少佐 | 少佐 | 少佐 | 中(少)佐 | ||||
本部 | 21 | 21 | 21 | 22 | ||||
航測中隊 | 186×3 | (3) | 186×2 | (2) | 186×3 | (3) | 186×2 | (2) |
保安中隊 | − | − | − | 184 | (1) | |||
材料廠 | 16 | − | 16 | − | ||||
編制定員 | 595 | 393 | 595 | 578 | ||||
隷属 | 第四航空軍司令官 | 第五航空軍司令官 | 第六航空軍司令官 | 第一飛行師団長 | ||||
隷属 | 第二航測聯隊ヲ称変 編制改正 | 編制改正 | 編制改正 | 編制改正 |
第一航測聯隊は第一航空軍(後に航空総軍)第二航空教育団に所属し、業務を行なうと共に 1(教育)中隊あたり200名の修行兵を受け入れて教育を行なっていた。
聯隊長 | 大佐 | |
本部 | 34 | |
航測中隊 | 187×2 | (2) |
航測中隊(教育) | 55×6 修業兵200×6 | (6) |
材料廠 | 16 | |
編制定員 | 754 修業兵1200 |