飛行戦隊

昭和十三年に実施された空地分離により飛行聯隊の飛行部隊は「飛行戦隊」に再編成された。 分科は「司偵」・「偵察」・「戦闘」・「襲撃」・「軽爆」・「重爆」・「輸送」があった。(「軍偵」・「直協」中隊を持つ場合の分科は「偵察」とされた)  母体となった飛行聯隊が混成分科であった場合は、そこから再編された飛行戦隊の分科も混成の場合が多かった。

飛行戦隊は本部および2個または3個の中隊から成っていた。ただし戦闘飛行戦隊(単・双)に関しては昭和十八年十二月に発令された 軍令で、それまでの中隊編制は飛行隊編制に移行した。 以下のリンクではこの推移が分かりやすく纏められている。
244戦隊の編制について

本ページでは飛行戦隊の編制を把握するために編制表要約を紹介する。編制表はアジア歴史資料センターの史料に見られるように各階級についての 定員を規定したものであるが、全ての飛行戦隊についてこれを記載すると煩雑になるので、中隊編制から飛行隊編制に移行した戦闘戦隊(単・双)を 除いて要約を紹介するに留める。



【飛行戦隊編制の変遷】
最初に時期を四つに分けて飛行戦隊編制の変遷を述べる。

昭和十四年六月
昭和十四年の時点で航空部隊は急激に拡張されたので全ての飛行戦隊で中隊を編成することはできず、内地の飛行戦隊ではそれに替えて 練習部を編成した。

分科中隊(練習部)
編制定員
司偵70
司偵(練習部)77
軍偵70
直協99
直協(練習部)77
戦闘66
戦闘(練習部)78
軽爆71
軽爆(練習部)83
重爆
(飛行第六〇戦隊以外)
87
重爆
(飛行第六〇戦隊)
215
重爆(練習部)101

昭和十五年七月〜昭和十八年七月
この期間に臨時編成あるいは編制改正された飛行戦隊は、編成時期により戦隊本部の定員に差異はあるが、飛行中隊の 定員は一定で、以下のとおりであった。昭和十三年の空地分離で外地の飛行戦隊は飛行場大隊と分離されたが、内地の 飛行戦隊は編制内に飛行場大隊を有していた。これらの飛行戦隊についても飛行場大隊を分離する編制改正が実施された。 この時期の中隊の編制定員は以下のとおりであった。

分科中隊編制定員
司偵74
軍偵80
直協104
戦闘79
襲撃96
軽爆(単)96
軽爆(双)147
重爆153

昭和十八年十二月〜昭和十九年二月
飛行戦隊で使用する飛行機材の中間整備は「夫婦関係」にある飛行場大隊で実施されていたが、外地では飛行場大隊が 飛行戦隊に追及できず整備に支障が生ずる場合が多々あった。それを改善するために飛行場大隊の整備中隊の人員・資器材 を基幹に独立整備隊が編成されることになった。同時に飛行戦隊についても飛行場大隊から人員資材を転入して整備要員の増加が行われた。 なお、分科が戦闘の場合は中隊編制が廃されて飛行隊編制となったため、編制表からは中隊が無くなった。 この時期の中隊の編制定員は以下のとおりであった。

分科中隊編制定員
司偵114
軍偵119
襲撃(単)104
襲撃(双)124
軽爆(双)143
重爆171

昭和十九年七月〜昭和二十年二月
独立整備隊に整備を委託することを前提にしたため、この時期に臨時編成あるいは編制改正された飛行戦隊 は整備要員の数が減少している。中隊の編制定員は以下のとおりであった。

分科中隊編制定員
司偵51
襲撃(単)56
襲撃(双)87
重爆100
輸送72

本ページで紹介する編制表および編制表要約は以下の軍令・陸亜機密(細則)によるものである。

   昭和十四年軍令陸甲第一九号
   昭和十五年軍令陸甲第二五号
   昭和十七年軍令陸甲第七五号
   昭和十八年軍令陸甲第三三号
   昭和十八年軍令陸甲第七一号
   昭和十八年軍令陸甲第一二〇号
   昭和十八年軍令陸甲第一二一号
   昭和十九年軍令陸甲第二四号
   昭和十九年軍令陸甲第九三号
   昭和十九年軍令陸甲第一三六号
   昭和二十年軍令陸甲第二四号
         昭和二十年陸亜機密八二号
   昭和二十年軍令陸甲第一〇三号
         昭和二十年陸亜機密二九三号

【昭和十四年軍令陸甲第一九号】
昭和十四年軍令陸甲第一九号(昭和十四年六月七日)による編制表要約を以下に示す。航空部隊は急激に拡張されたので全ての飛行戦隊で中隊を編成することはできず、 内地の飛行戦隊ではそれに替えて練習部を編成した。


昭和十四年軍令陸甲第一九号 「陸軍航空部隊編制」 (昭和十五年七月十七日)
   JCAHR Ref No C01007715800 (アジア歴史資料センター 資料番号 ; 「レファレンスコード検索」のためのコード)

飛行戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部12 ケ3
戦闘中隊66×3(3)
編制定員210 ケ3
飛行第一・第九・第一一・第二四・第三三・第六四・第七七戦隊
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其一


飛行第二戦隊(偵察)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
練習部(司偵)77(1)
練習部(直協)77(1)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員353
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其二


飛行第三戦隊(軽爆)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
練習部(軽爆)83×2(2)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員365
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其三


飛行第四戦隊(戦闘・軽爆)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
戦闘中隊66(1)
練習部(軽爆)83(1)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員348
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其四


飛行第五戦隊(戦闘)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
練習部(戦闘)78×2(2)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部24
整備中隊161(1)
編制定員354
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其五


飛行戦隊(軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
軽爆中隊66×3(3)
編制定員226 ケ3
飛行第六・第一六・第二七・第三一・第三二・第四五・第六五戦隊
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其六


飛行第七戦隊(重爆)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
練習部(重爆)101(2)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員401
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其七


飛行第八戦隊(戦闘・軽爆)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
戦闘中隊66(1)
軽爆中隊71(1)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員336
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其八


飛行第一〇戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
司偵中隊70(1)
軍偵中隊70×2(2)
直協中隊99(1)
編制定員322 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其九


飛行第一三戦隊(戦闘)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部12
戦闘中隊66(1)
練習部(戦闘)78(1)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部24
整備中隊161(1)
編制定員341
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十一


飛行第一五・第二八戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
司偵中隊70(1)
軍偵中隊70(1)
直協中隊99(1)
編制定員252 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十三


飛行第二九戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
司偵中隊70(1)
直協中隊99(1)
編制定員182 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十四


飛行第四四戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
司偵中隊70(1)
軍偵中隊70(1)
編制定員153 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十五


飛行第五九戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部12 ケ3
戦闘中隊66×2(2)
編制定員144 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十六


飛行第七五・第九〇戦隊(軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部13 ケ3
軽爆中隊71×2(2)
編制定員155 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十八


飛行第一四・第六二戦隊(重爆)編制表要約  ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部13
重爆中隊87×2(2)
飛行場大隊大隊長中(少)佐
本部25
整備中隊161(1)
編制定員373
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其十二


飛行第六〇戦隊(重爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部17 ケ3
重爆中隊215×3(3)
編制定員662 ケ3
昭和十四年軍令陸甲第一九号附表第六号其七六

飛行第六〇戦隊は重慶等大陸奥地に侵攻爆撃するため、中隊の装備定数を通常の2倍の12機とした。
昭和十四年軍令陸甲第一九号添付の「御説明資料」には以下のように記されている。

  「各部隊ノ編制ハ在支航空兵力ノ減少ニ関連シ爾後ニ於ケル作戦実施ニ応スル如ク独立飛行中隊ヲ増加シ又特ニ侵攻作戦ニ任スル部隊ノ戦力ヲ 充実センカ為本年初頭航空兵団ノ実施セル蘭州、重慶攻撃ノ実績ニ基キ飛行第六〇戦隊ヲ現編制ノ概ネ三倍ト為シ戦隊長ヲ核心トスル鞏固ナル 挺進編隊群ヲ編成…」

飛行第六〇戦隊は戦闘機の掩護が望めない大陸奥地で作戦を行ったため、爆撃時には後方防御力を強化する目的で編隊の隊形を航進時の雁行型 (Finger Tip Formation) から、 十字型 (Diamnd Formation) に転換するよう訓練を行っていた。
飛行第六〇戦隊戦闘規範
次の回想はこれらを述べていて興味深い。 なお、文末で「他の27機編制の重爆撃隊の484名…」とあるのは昭和十五年軍令陸甲第二五号による編制定数485名の記憶違いであろう。
暁に散りしという我が飛行第六〇戦隊

以下に示すように中隊数も通常の2個中隊ではなく3個中隊であるため、飛行戦隊としての定数は通常の3倍である36機であった。
なお、昭和十六年の編制改正により、全ての重爆戦隊について装備定数は中隊あたり9機、戦隊で27機となり、太平洋戦争を通じてこのままであった。


飛行戦隊(重爆) 装備定数
部隊中隊定数中隊数戦隊定数
飛行第一四・第六二戦隊12
飛行第六〇戦隊1236



【昭和十五年軍令陸甲第二五号】
昭和十五年軍令陸甲第二五号(昭和十五年七月十七日)による編制表要約を以下に示す。 空地分離により飛行場大隊が切り離されたのは外地の部隊で、内地の部隊は編制内に飛行場大隊を有していた。


昭和十五年軍令陸甲第二五号 「陸軍航空部隊編制」 (昭和十五年七月十七日)
   JCAHR Ref No C01005914200 (アジア歴史資料センター 資料番号 ; 「レファレンスコード検索」のためのコード)

飛行戦隊(司偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部19 ケ3
司偵中隊74×3(3)
編制定員241 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其一


飛行戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部29 ケ3
戦闘中隊79×3(3)
編制定員266 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其二


飛行第五〇戦隊は2個中隊編制であった。

飛行第五〇戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部29 ケ3
戦闘中隊79×2(2)
編制定員187 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其十


内地の飛行戦隊の編制例である。編制内に飛行場大隊を有していた

飛行第四・第五・第一三戦隊(戦闘)編制表要約         ( )は隊数
戦隊長大(中)佐
本部28
戦闘中隊79×2(2)
飛行場大隊大隊長 少佐
本部39
整備中隊177
警備中隊178
編制定員580
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其七


飛行戦隊(軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部23 ケ3
軽爆中隊(双)147×3(3)
編制定員464 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其三


飛行戦隊(重爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部26 ケ3
重爆中隊153×3(3)
編制定員485 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其四


飛行第六二戦隊は昭和十五年軍令陸甲第二五号により昭和十六年九月に第三中隊が編成されて昭和十六年十二月には仏印クラコールに展開していた。 この時の第三中隊の編制(任務分担)を以下に示す。この表は十二月十日付けで伊倉大尉他1名が第一中隊附として転出した後の人員配置を示している。 中隊の編制定員は上記に示すように153名であるが、第三中隊は編成から日が経っていないので欠員があり、さらに技量が不十分な者は内地に残留して訓練をしていたと思われる。 表を見てわかるとおり、少ない人員で兼務しながら業務をこなしている。機体の定数は9機であるが、日本を出た時は8機を保有していた。 しかし3139号機が十二月九日の出撃のための地上滑走中泥濘に車輪を埋没して大破、野戦航空廠に返納されたためこの時点での保有機は7機である。


以下に示すのは十二月九日に実施されたコタバル飛行場爆撃の攻撃計画とその搭乗割である。中隊長機以外の機の乗員は6名で、「飛行第六〇戦隊戦闘規範」の搭乗配置と同様である。 この日の離陸時に3139号機の他3128号機も泥濘に車輪を埋没して出撃が不能になった。中隊長機のクルーは3135号機に乗り替えて出撃したため、この日の実際の出撃機数は 命令の6機ではなく、4機であった。
飛行第六〇戦隊戦闘規範



以下は分科が混成の飛行戦隊の編制表要約である。 飛行第二戦隊の編制は司偵・直協の練習部各1および飛行場大隊(整備中隊1)であったが、これを司偵・直協中隊各1および飛行場大隊 (整備中隊・警備中隊各1)に編制改正された。

飛行第二戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大佐 一直協中隊尉官ノ内九名ハ
偵察将校(憲兵及航空兵ヲ除ク)
トス
本部17
司偵中隊74(1)
直協中隊104(1)
飛行場大隊大隊長少佐
本部44
整備中隊176(1)
警備中隊177(1)
編制定員592
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其五


飛行第二九戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大佐 一軍偵中隊尉官ノ内六名、
一直協中隊尉官ノ内九名ハ
偵察将校(憲兵及航空兵ヲ除ク)
トス

本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部19 ケ3
軍偵中隊80×2(2)
直協中隊104(1)
編制定員283 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其九


飛行第八三戦隊(偵察)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 一軍偵中隊尉官ノ内六名、
一直協中隊尉官ノ内九名ハ
偵察将校(憲兵及航空兵ヲ除ク)
トス

本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部19 ケ3
軍偵中隊80×2(2)
直協中隊104×2(2)
編制定員387 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其十一


飛行第三戦隊の軽爆中隊は単発の九八式軽爆撃機を使用した。

飛行第三戦隊(偵察、軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大佐 一軽爆中隊(単)ハ単発軽爆撃機
ヲ装備スル中隊ヲ示ス

本部19 ケ3
司偵中隊74(1)
軽爆中隊(単)96×3(3)
編制定員381 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其六


飛行第八戦隊の軽爆中隊は双発の九九式軽爆撃機を使用した。

飛行第八戦隊(偵察、軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 一軽爆中隊(双)ハ双発軽爆撃機
ヲ装備スル中隊ヲ示ス

本部24 ケ3
司偵中隊74(1)
軽爆中隊(双)147×2(2)
編制定員392 ケ3
昭和十五年軍令陸甲第二五号附表第六号其八



【昭和十七年軍令陸甲第七五号】
昭和十七年軍令陸甲第七五号(昭和十七年九月八日)により臨時編成・編制改正された飛行戦隊の編制表を 以下に示す。 各中隊の編制定員は基本的には昭和十五年から変わっていない。内地の飛行戦隊は編制改正により編制内の 飛行場大隊を分離した。

昭和十五年の軍令では2個中隊編制であった飛行第五〇戦隊は3個中隊編制に編制改正された。

飛行第五〇戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部23 ケ3
重爆中隊79×3(3)
編制定員260 ケ3
昭和十七年軍令陸甲第七五号附表第三其六


本軍令により臨時編成された。

飛行第三四戦隊(軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部23 ケ3
重爆中隊147×2(2)
編制定員317 ケ3
昭和十七年軍令陸甲第七五号附表第三其五


飛行第一四戦隊は編制内の飛行場大隊を第二五飛行場大隊として分離した。

飛行第一四戦隊(重爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部26 ケ3
重爆中隊153×3(3)
編制定員485 ケ3
昭和十七年軍令陸甲第七五号附表第三其二


飛行第二六戦隊は比島の第二二飛行団(大本営直轄の第一四軍司令官隷下)に編入するために 混成分科で臨時編成された。

飛行第二六戦隊(戦闘・軽爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部23 ケ3
戦闘中隊79(1)
軽爆中隊96×2(2)
編制定員294 ケ3
昭和十七年軍令陸甲第七五号附表第三其四


【昭和十八年軍令陸甲第三三号】
昭和十八年軍令陸甲第三三号(昭和十八年四月十七日)により編制改正された飛行戦隊の編制表を 以下に示す。

飛行第一〇戦隊は昭和十六年軍令陸甲第三八号(昭和十六年七月十二日)により第一〇独立飛行隊に改変されていたが、 その中の第一〇独立飛行隊本部、独立飛行第七六中隊および飛行第八一戦隊の司偵1個中隊より 2個中隊編制の飛行戦隊として再編成された。

飛行第一〇戦隊(司偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部18 ケ3
司偵中隊74×2(2)
編制定員166 ケ3
昭和十八年軍令陸甲第三三号附表第二


【昭和十八年軍令陸甲第七一号】
昭和十八年軍令陸甲第七一号(昭和十八年七月二十一日)により臨時編成・編制改正された飛行戦隊の編制表を 以下に示す。

飛行第二戦隊は昭和十五年軍令では司偵・直協の混成分科であったが、編制改正により飛行場大隊を 分離して司偵2個中隊編制に編制改正した。

飛行戦隊(司偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部18 ケ3
司偵中隊74×2(2)
編制定員166 ケ3
昭和十八年軍令陸甲第七一号附表第七


飛行第四八戦隊は臨時編成部隊で、2個中隊編制である。

飛行第四八戦隊(戦闘)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部29 ケ3
戦闘中隊79×2(2)
編制定員187 ケ3
昭和十八年軍令陸甲第七一号附表第一〇


飛行第三〇戦隊が臨時編成されたことにより飛行戦隊の分科に「襲撃」が加わった。

飛行第三〇戦隊(襲撃)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長大(中)佐 本部主計中(少)尉ケ1、
軍医中(少)尉ケ1
及衛生下士官ケ1ハ
飛行場大隊附ノ兼務トス
本部18 ケ3
襲撃中隊96×3(3)
編制定員306 ケ3
十八年軍令陸甲第七一号附表第九


【昭和十八年軍令陸甲第一二〇号】
【昭和十八年軍令陸甲第一二一号】
【昭和十九年軍令陸甲二四号】
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号および第一二一号(共に昭和十八年十二月二十七日)あるいは昭和十九年軍令陸甲二四号 (昭二十九年二月二十二日)により編制が改正された。
昭和十八年十二月上旬、ニューギニアで苦闘する第四航空軍の指導のため中央から「駒村派遣班」 (駒村利三航空本部技術部長少将29以下36名)が派遣された。 第四航空軍との打ち合わせの席上、編制担当の石川秀江参謀中佐40(軍隊編制)から、航空関係部隊の編制改正の説明があった。 飛行戦隊編制の変更に関する説明は以下のとおりで、これは当該軍令の内容を要約している。
  戦闘機隊の中隊を廃止し、次のようにする。
   本部は従来と大差がない。
   飛行隊は空中勤務者からなり、飛行隊長は戦隊長がこれを命ずる
   整備隊は空中勤務者以外のものからなり、整備隊長は中央で命課する
   飛行場大隊から50〜60名の整備員を戦隊に増加する。
  その他の分科の戦隊は現編制に準ずるが、飛行場大隊から整備員50〜60名を増加する。
各分科の編制表要約を以下に示す。
戦闘(単発および双発)飛行戦隊の編制改正は戦闘単位が中隊から飛行戦隊に移っていく趨勢の中決定されたもので、 この結果編制表から中隊が無くなっている。
なお、昭和十八年軍令陸甲第一二〇号と一二一号とで規定される編制定員は同一であるが、 軍令陸甲第一二一号(内地飛行戦隊の編制を規定)では
  「本表ノ外動員業務ノ為准士官・下士官又ハ判任文官(雇員)一名ヲ増加ス」
の一文が追加される。

飛行戦隊(司偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部21
司偵中隊114×2(2)
編制定員249
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第四
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第一〇


飛行戦隊(司偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部21
司偵中隊114×3(3)
編制定員363
昭和十九年軍令陸甲第二四号附表第四


飛行第四四戦隊(軍偵)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部21
軍偵中隊119×2(2)
編制定員259
昭和十九年軍令陸甲第二四号附表第五


単発戦闘機・双発戦闘機を運用する飛行戦隊(戦闘)は中隊編制を廃し飛行隊編制になったので、編制表から「中隊」の語句が消えた。 戦闘機戦隊については編制表全体を掲載する。

飛行戦隊〔戦闘(単)〕 編制表
中(少)佐戦隊長
少佐(大尉)内整備隊長1
尉官21内副官1
准尉22
曹長40
軍曹(伍長)53
175
314
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
衛生兵
合計322
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第五其一
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第十一其一


飛行戦隊〔戦闘(双)〕 編制表
中(少)佐戦隊長
少佐(大尉)内整備隊長1
尉官24内副官1
准尉32
曹長59
軍曹(伍長)77
203
398
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
衛生兵
合計406
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第五其二
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第十一其一


飛行戦隊〔襲撃(単)〕編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部16
襲撃中隊(単)104×3(3)
編制定員328
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第六其一
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第十二其一


飛行戦隊〔襲撃(双)〕編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部22
襲撃中隊(双)124×3(3)
編制定員394
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第六其二
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第十二其二


飛行戦隊〔軽爆(双)〕編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部19
軽爆中隊(双)143×3(3)
編制定員448
昭和十八年軍令陸甲第一二一号附表第十三
昭和十九年軍令陸甲第二四号附表第六


飛行戦隊(重爆)編制表要約       ( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部19
重爆中隊171×3(3)
編制定員532
昭和十八年軍令陸甲第一二〇号附表第七


昭和十八年軍令陸甲第一二〇号(昭和十八年十二月二十七日)に始まる一連の編制改正にあたっては飛行場大隊から人員(50〜60名)・資材が飛行戦隊に転入した。 一例を以下に挙げる。

飛行戦隊の編制改正
飛行第八戦隊人員資材ヲ第一九飛行場大隊ヨリ転入
飛行第一〇戦隊人員資材ヲ第四八飛行場大隊ヨリ転入
飛行第一二戦隊人員資材ヲ第一七飛行場大隊ヨリ転入
飛行第三四戦隊人員資材ヲ第四七飛行場大隊ヨリ転入
飛行第五〇戦隊人員資材ヲ第五二飛行場大隊ヨリ転入


昭和十八年軍令陸甲第九九号に対応する昭和十八年陸亜機密第四三二号(昭和十八年十一月五日)と昭和十八年軍令陸甲第一二〇号 に対応する昭和十八年陸亜機密第五一二号との兵特業区分を比較すると、整備要員に増加があったことが分かる。

兵特業区分
重爆中隊司偵中隊
昭和十八年
陸亜機密
四三二号
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和十八年
陸亜機密
四三二号
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
兵編制定員60705162
機関工手27383037
計器工手
電機工手
金属工手
武装工手10
写真工手
無線通信手
自動車手
其他


【昭和十九年軍令陸甲第九三号】
昭和十九年軍令陸甲第九三号(昭和十九年七月二十五日)により一〇〇番台の飛行戦隊が臨時編成を令された。 編制定員は従来のものに比べて少な目である。編制表あるいは編制表要約を示した後詳述するが、これは整備を独立整備隊に 依存することを前提に整備要員を減じたためである。

飛行第一〇六戦隊(司偵)編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部20
司偵中隊51×2(2)
編制定員122
昭和十九年軍令陸甲第九三号附表第四


飛行第一〇一〜一〇五戦隊(戦闘) 編制表
中(少)佐戦隊長
少佐(大尉)内整備隊長1
尉官20内副官1
准尉18
曹長33
軍曹(伍長)43
21
138
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
合計142
昭和十八年軍令陸甲第九三号附表第六


飛行第一〇七戦隊(重爆)編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部18
重爆中隊100×3(3)
編制定員318
昭和十九年軍令陸甲第九三号附表第七


飛行第一〇八・第一〇九戦隊(輸送)編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部17
輸送中隊72×3(3)
編制定員233
昭和十九年軍令陸甲第九三号附表第八


上述の一〇〇番台飛行戦隊の装備定数は以下のとおりである。

一〇〇番台飛行戦隊装備定数
飛行第一〇六戦隊(司偵)9機/1中隊、 計18機
飛行第一〇一〜一〇五戦隊(戦闘)計43機
飛行第一〇七戦隊(重爆)9機/1中隊、 計27機
飛行第一〇八・第一〇九戦隊(輸送)9機/1中隊、 計27機

昭和十九年軍令陸甲第九三号による編制定員が昭和十八年軍令陸甲第一二〇・一二一号のものに比べて減少しているのは 先に述べたように整備要員を減少させたためである。整備要員は兵が主体であるので、昭和十八年軍令陸甲第一二〇号に 対応する昭和十八年陸亜機密第五一二号と昭和十九年軍令陸甲九三号に対応する昭和十九年陸亜機密第四三〇号との 「兵定員区分表」から特業別の人員を抜き出すと以下のようになり整備要員が相当数減少していることが分かる。

兵特業区分
戦闘(単)重爆中隊司偵中隊
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和十九年
陸亜機密
第四三〇号
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和十九年
陸亜機密
第四三〇号
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和十九年
陸亜機密
第四三〇号
兵編制定員175217010 62
機関工手861238 37
計器工手
電機工手14
金属工手
武装工手2810
写真工手
無線通信手18
其他20


【昭和十九年軍令陸甲第一三六号】
昭和十九年軍令陸甲第一三六号(昭和十九年十月十一日)により編成を令された飛行第二〇〇戦隊(戦闘)は 通常の倍の6個隊編制であった。同軍令に対応する昭和十九年陸亜機密第五九四号の「飛行第二〇〇戦隊(戦闘)兵器定数表」によれば定数は 以下のように規定されている。
  飛行第二〇〇戦隊(戦闘)資材 (員数)1
  飛行第二〇〇戦隊(戦闘)資材1ノ定数ハ昭和十八年陸亜機密第五一八号「陸軍航空部隊兵器基準定数表」中左記 (原文は縦書き)
  区分ニ拠ルモノヲ示ス
      左記
    呂ノノ二倍
具体的な数字としては戦史叢書では80機としている。 「戦闘機の集中使用による制空権の確保」 のため現場指揮官から出されていた意見具申がようやく中央に容れられて部隊が編成されたのは比島航空戦の最中であった。 明野教導飛行師団で編成後まもなく比島に派遣されたが、到着は十月二十三日・二十四日に4個隊、十月三十日に2個隊、とその投入は逐次的で 戦闘・事故による損失が重なったこともあり、当初目的の集中使用がかなわぬまま戦力を消耗していった。 内地帰還後も戦力を回復することなく、昭和二十年軍令陸甲第七七号(昭和二十年五月二日)により復帰した。

飛行第二〇〇戦隊(戦闘)編制表
中(少)佐戦隊長
少佐(大尉)内整備隊長1
尉官39内副官1
准尉41
曹長77
軍曹(伍長)101
238
500
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
衛生兵
13
合計513
昭和十九年軍令陸甲第一三六号附表第四

飛行第二〇〇戦隊の編制(任務分担)を以下に示す。戦隊は飛行中隊相当の「隊」6個と整備隊とからなる。 先に述べたように戦隊幹部のうち、中央で命課される戦隊長と整備隊長のみが職名とともに異動通報により周知される。 一方飛行隊長は戦隊長により任じられるので、異動通報には記載されない。 (その他の将校は「戦隊付」として異動通報に記載される)




昭和十九年軍令陸甲第一三六号では飛行第一一〇戦隊の臨時編成も行われている。 昭和十九年軍令陸甲第九三号(昭和十九年七月二十五日)により臨時編成された飛行第一〇七戦隊 が3個中隊編制だったのに対して2個中隊編制である。

飛行第一一〇戦隊(重爆)編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部14
重爆中隊100×2(2)
編制定員214
昭和十九年軍令陸甲第一三六号附表第五


【昭和二〇年軍令陸甲第二四号】
昭和二十年軍令陸甲第二四号(昭和二十年二月八日)により臨時編成・編制された飛行戦隊の編制表を以下に示す。 戦闘戦隊は飛行隊編制になったので編制表から「中隊」が消えているが、改造戦闘機を運用する部隊は依然として 中隊編制をとっていた。飛行第二八戦隊は「ホ五」二十粍機関砲2門(装弾数各150)を装備した一〇〇式司偵三型乙を使用機とした。 また、飛行第一〇七戦隊(重爆)は昭和十九年軍令陸甲第九三号(昭和十九年七月二十五日)により臨時編成されたが、 本軍令により四式重爆「飛龍」を八八式七十五粍高射砲(装弾数15)を搭載可能なように改造した キ109「重戦闘機」を使用機とする重戦闘機戦隊に編制改正された。本軍令で編制改正された飛行戦隊の編制は 本軍令に対応する昭和二十年陸亜機密八二号(昭和二〇年二月八日)により規定された。

飛行第二八戦隊〔戦闘(双)〕編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部34
戦闘中隊(双)149×2(2)
編制定員332
昭和二十年陸亜機密八二号附表第一属表其二


飛行第一〇七戦隊〔戦闘(重)〕編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部18
戦闘中隊(重)149×3(3)
編制定員465
昭和二十年陸亜機密八二号附表第一属表其五


同じ昭和二十年軍令陸甲第二四号により編制改正を 令された襲撃飛行戦隊も以前のものに比べて編制定員が減少しているが、これは昭和十九年軍令陸甲第九三号(昭和十九年七月二十五日) により臨時編成された一〇〇番台の飛行戦隊と同様、整備要員を減少したものである。

飛行第六五戦隊〔襲撃(単)〕編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部29
襲撃中隊(単)56×3(3)
編制定員197
昭和二十年陸亜機密八二号附表第一属表其三


飛行第三・四五・七五戦隊〔襲撃(双)〕編制表要約
( )は隊数
戦隊長中(少)佐
本部34
襲撃中隊(双)87×3(3)
編制定員295
昭和二十年陸亜機密八二号附表第一属表其四


他の分科と同様に襲撃中隊の兵の特業を昭和十八年軍令陸甲第一二〇号に対応する昭和十八年陸亜機密第五一二号と 昭和二十年軍令陸甲二四号に対応する昭和二十年陸亜機密第八二号との「兵定員区分表」から特業別の人員を抜き出すと 以下のようになり整備要員が減少していることが分かる。

兵特業区分
襲撃(単)中隊襲撃(双)中隊
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和二十年
陸亜機密
第八二号
昭和十八年
陸亜機密
第五一二号
昭和二十年
陸亜機密
第八二号
兵編制定員52156515
機関工手2538
計器工手
電機工手
金属工手
武装工手
写真工手
無線通信手
其他


【昭和二〇年軍令陸甲第一〇三号】
終戦間近に昭和二十年軍令陸甲第一〇三号(昭和二十年七月十日)により編成を令された飛行第一一一戦隊、 第一一二飛行戦隊(戦闘)の編制表を以下に示す。前者は第二〇戦闘飛行集団司令部と共に明野教導飛行師団から、 後者は常陸教導飛行師団から編成された。編制は本軍令に対応する昭和二十年陸亜機密二九三号(昭和二〇年七月十日) により規定された。また両飛行戦隊とも4個隊編制で、装備定数は昭和二十年陸亜機密二九三号の装備定数表により 55機(および予備28機)と規定された。

飛行第一一一・第一一二戦隊(戦闘)編制表
中佐戦隊長
少佐内整備隊長1
尉官32内副官1
准尉29
曹長53
軍曹(伍長)71
212
400
主計尉官
主計下士官
軍医尉官
衛生下士官
衛生兵
11
合計411
昭和二十年陸亜機密二九三号附表第一属表其三

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Last Update 2012/05/20